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Adjusted Present Value Method
えーぴーぶいほう
コンピタント株式会社
APV法とは、企業価値の算定方法のひとつで、事業全体から得られる将来FCFを現在価値に割り引いて事業価値を算出し、それに非事業用資産の価値を加えて企業価値とする方法のこと。この企業価値から有利子負債価値を除いたものが株主価値となる。APV法ではDCF法と異なり、企業価値を企業が100%株式で資金調達された場合の事業価値と、有利子負債による調達から得られた節税効果による価値のふたつに分けてとらえる。(MMに基づく)税務上のメリットは、DCF法ではWACCの計算に織り込まれているが、APV法では節税額を予想してそれを現在価値に割り引くことによって算出する。資本構成について前提を置き、正しく算出すればどちらの場合でも企業価値は等しくなるはずであるが、現実には一致しない。というのもDCF法が資本構成を常に一定であることを前提としてWACCを計算しているからである。このことから、将来資本構成が大きく変動する場合には、DCF法よりも、APV法を用いる方が、算出が容易である。LBOや破綻企業の価値評価には、APV法を適用する。
LBO 企業価値 株主価値 事業価値 有利子負債価値 FCF DCF法
企業再編―法律・会計・税務と評価
Principles of Corporate Finance